飲食店の原価率・FL比率は
業態別でいくら？目安一覧

「うちの原価率、高すぎる？」は業態を無視して比べても意味がありません。寿司専門店と喫茶店では、健全な原価率の水準がそもそも違います。ここでは9業態の原価率・人件費率・FL比率の目安を一覧にし、複数の情報源で数値が一致しているものと、単一の情報源しかない・データが薄いものを区別して示します。

最終更新：2026-08-03（数値の一次収集日：2026-07-06）

業態別の目安一覧

下の帯は一般的な目安レンジです。立地・客単価・業態内の細分（例：高級寿司 vs 回転寿司）によって適正範囲は変わるため、まず自分の店の実数値を出してから、目安と照らし合わせてください。

業態	原価率	人件費率	FL比率	確度
居酒屋	28〜38%	25〜32%	55〜66%	複数ソース一致
カフェ・喫茶店	20〜35%	25〜36%	50〜60%	複数ソース一致（業態内の幅が広め）
ラーメン店	28〜42%	25〜30%	60〜65%	複数ソース一致
焼肉店	35〜50%	20〜28%	55〜63%	要確認（人件費率は「目標20〜25%」と「実績平均28%」で開きあり）
イタリアン・洋食	30〜45%	27〜30%	60〜65%	要確認（人件費率データは薄め）
和食	34〜38%	25〜30%	60〜63%	中程度の確度
寿司専門店	36〜55%	24〜30%	65〜73%	要確認（回転寿司チェーン実績70〜73%を含み幅が広い）
ファストフード	35〜45%	20〜30%	60〜65%	要確認（ソース間で食い違いあり）
バー	15〜28%	20〜32%	45〜60%	要確認（人件費率は単一推定）

「その他・汎用の目安」として、業態を問わずFL比率60%以下が健全ラインとされることが多い、という一般論もあわせて参考にしてください。

この目安の使い方

1. 自分の店の売上・原価・人件費から、原価率・人件費率・FL比率を実際に出す（下のツールで自動計算できます）。
2. 上の表で自分の業態の帯を確認する。
3. 帯の範囲内なら「業態として無理のない水準」、上に外れていれば原価または人件費のどちらが要因かを、まず切り分ける。

確度の低い業態（要確認タグ）ほど、目安を絶対視しないことが大切です。特に焼肉・寿司・ファストフードは、情報源によって数値の幅が大きく出ています。同業態でも客単価帯・仕入れ形態（当日仕入れ vs セントラルキッチン）で大きく変わるため、目安はあくまで「大きく外れていないかの一次チェック」として使ってください。

実数値を出してから比べる

日々の売上・原価・人件費データを貼り付けるだけで、原価率・人件費率・FL比率・営業利益を自動計算し、この記事と同じ業態別の目安レンジと並べて表示します。手入力・登録不要、データはブラウザ内処理で送信されません。

※ 本記事の目安レンジは、一般に参照される業界水準を業態ごとに集約した参考情報であり、当社が独自に算出した数値ではありません。個別の経営判断・税務上の取扱いを保証するものではないため、詳しい経営相談は専門家にご確認ください。数値は今後の再調査で更新される場合があります。